
「チームIQ」を高めるには、そのチームが組織の3要件である「共通の目的」「行動の意欲」「相互の信頼」、そしてコミュニケーションがどのレベルにあるのかを、組織診断とEQ診断のデータを活用して分析を行います。分析の結果見えてきた課題の真因をロジックツリーを使って特定し、解決策を打ち出していきます。解決策の実行にあたっても、単にトップダウンで下していくのではなく、現場の納得感を高めるためのミーティングを開催し、実行を確実なものとします。
組織の課題を顕在化していくプロセスが、非常に重要となります。弊社では、アンケート調査や経営トップへのヒアリングの実施に加え、組織診断とEQ診断を使って組織の3要件から課題を探っていくことが特徴です。分析から浮き彫りになった課題の真因を探るプロセスを経営者やマネジメント層と行います。解決策については、組織ごとに課題共有化のミーティングを行い、解決策を考えさせ、提案させるボトムアップ型で進めることが第二の特徴です。組織全員が解決策に取り組むことで、「チームIQ」の高い組織づくりを確実なものとします。

人の行動は、少なからず感情の影響を受けます。その感情を仕事に持ち込むことを組織の暗黙の了解で抑制している職場が多いのが実情です。しかし、下手に抑制するとかえって仕事の効率が落ちます。
大事なことは、仕事の特性や戦略に応じて適切な感情に切り替えることです。このような能力が高い組織は、変化適応が非常に上手です。組織には、感情の影響があることを前提に問題点を探り、対応する必要があります。
「組織診断サーベイ」
組織の仕事を進める力を「見える化」するサーベイ
「EQ診断サーベイ」
一人一人がどのような感情能力を持ち、どのような意識で行動しているのかを測った上で、チームごとに個人の分布状況を「見える化」するためのサーベイ
この二つのサーベイを以下の切り口で分析する事で、その組織が成果を上げられないでいる問題点を明確にできます。
弊社では、通常の組織診断で見えてこない真因を探り出します。
EQを高めるには、自身の現在の行動特性を正確に把握し、目標に向かって自分の行動を意識的に変える取り組みが必要です。また、EQは外的・内的影響を受け、変化し易いので、定期的(年1回程度)に受検することをお薦めいたします。

EQ診断報告書

組織診断報告書

人事制度は、社員の持つ能力を最大限に引き出すことで、「企業の成長」と「個人の成長」を牽引することが使命と考えます。弊社は組織力、すなわちチームIQを高める支援を行うのが人事制度の役割であるとの考えに立ち、人事制度の設計を行います。
組織力を高める重要なポイントは、組織と個人の役割を明確にすることです。そのため組織と個人の役割を明確にするための役割基準書の作成から始めます。まずは役割を等級制度に反映させます。次に役割の達成度と遂行度を評価する「評価制度」を設計します。評価制度の見直しでは組織力の向上のためには、どのような評価項目が必要となるかを十分に検討します。最後に「報酬制度」を完成させます。報酬制度の見直しにあたっては、総額人件費管理を導入することで、人件費は与えられるものから獲得するものであるという意識を徹底することで、組織の成長を促します。
代表的なリーダーシップのスタイルには6つあるとされています。
アメリカのエグゼクティブクラスの高業績者に見られるリーダーシップスタイルに関する傾向としては、4つ以上のリーダーシップスタイルを状況に応じて使い分けられていることが実証されています。日本の管理職者といえば、状況にあわせたリーダーシップスタイルをとることを良しとしないか、自分自身のスタイルに自信を持てない方々が多いように感じます。
まずは、自分のタイプは何で、どのような特徴があり、組織にどのような影響を与えているかを知ることが、重要だと考えます。研修は組織として成果をあげるには、どのようなスタイルを身につけることが重要かを考え、それに向けたアクションプランを作成します。
自分のリーダーシップスタイルはどのタイプが一番合っているのか、また他のスタイルを身につけるためには対人関係構築力の面からみて何が課題になるのかをEQ診断から診ていきます。
一方、組織に与えている影響については、360度評価からみていきます。
二つのデータをもとに、リーダーとしての課題を明らかにすることで、360度評価のみの研修では腑に落ちない受講者もその原因が対人関係構築力のどの能力に原因があるかを知り、理解を深めるのが特徴です。その後、実行に向けたプロセスでの課題を3ヵ月ごとに面談で支援し、リーダーシップ力の向上を確実なものにします。
グローバル化に直面した企業、組織が急速に大きくなってきた企業では、創業以来大切にしてきた経営上の理念や価値観、さらには実務遂行上の手法などを、再度共有することが、企業のアイデンティティーを確保していく上で必要不可欠になってきています。その理念や価値観の浸透推進は、たんなる言葉の共有ではなく、一人一人が日常業務の中で体現していくことが求められています。そのため、プロジェクトチームを創り、時間をかけて取組んでいるのです。しかし
といった課題があり、その解決のため、映像ツール創りを考える企業も増えています。弊社では、こうした経営課題の支援を行うための「活用方法の提案を含めた映像制作ツールづくり」を得意としています。
理念浸透施策を行っていくうえでよく聞くものに、
といった声があります。映像ツールには、こうした理念浸透施策の課題をしっかり捉えて制作していくことが求められます。ですから活用される映像ツールは、単なる映像作品でもなければ、表面的な活動を追った映像記録でもありません。また、トップが語るメッセージ映像であっても、ツール化のためには様々な工夫が必要となってきます。
だからこそ、映像製作の企画から製作の段階まで、浸透プロジェクトの推進メンバーと同様の視点と、映像製作のプロとしての視点の両面が求められるのです。
弊社では、組織変革のコンサルタントで、且つ、映像制作のプロフェッショナルがプロデュースをしていきます。
ですから
を実現していくことができます。